トピックス


医療に関する最近の話題を幅広く取り上げて紹介していきたいと考えています。


自然食療法に賠償命令
高血圧症などで治療中断が発生
青少年の喫煙防止には「たばこ税」引き上げが最有効
未承認アトピー薬に注意


自然食療法に賠償命令

 「薬を使わず病気を治す」をうたい文句にする「お茶の水クリニック」(東京都文京区)で自然食療法を受け、慢性腎炎が悪化し慢性腎不全になったとして、仙台市内の男性(33)が約4000万円の損害賠償を求めた訴訟の判決が2月13日、仙台地裁であった。山野井勇作裁判長は「自然食療法だけでは対処できないほど男性の病状が悪化したのに、西洋医学を実施する病院へ転院させなかった」と述べ、同クリニックに逸失利益など約660万円の支払いを命じた。(共同)

高血圧症などで治療中断が発生

 大阪府保険医協会が3月2日にまとめた老人医療の患者負担改定影響調査結果から、4割近い医療機関で「受診中断」が起きていることが明らかになった。Y-FL2 中断病名のトップは高血圧症で、高脂血症、糖尿病が続く。同協会は「継続治療の中断が重症化に結びつく恐れが大きい」として、健康被害の発生を危惧している。
 調査は2月初旬に実施。会員医療機関200施設から回答を得た。診療所186施設の回答を見ると、1月の外来患者数は68.8%が「減った」と回答。外来患者数の減少は、昨年に比べてインフルエンザの流行が少ないことも影響しているようだが、37.6%が受診中断の発生を訴えていることから、窓口負担の増加と相乗作用だと分析している。(メディファックス)

青少年の喫煙防止には「たばこ税」引き上げが最有効(がん予防シンポジウム)

 日米のガン対策の専門家をパネリストに迎えたシンポジウム「21世紀のがん予防」が4月27日、朝日新聞社と日本対がん協会の共催で開催された。日本のがん対策はこれまで、がん検診事業を中心とする2次予防対策に重点が置かれ、がんの早期発見・早期治療に効果をあげてきたが、パレリストらは、がんの発症を未然に防止する1次予防対策を重視すべきだとの認識を表明。禁煙や生活習慣の改善を促す運動を展開していく必要があると指摘した。また米国立がん研究所がん予防部長のピーター・グリーンワルド氏は基調講演の中で、青少年の喫煙を防止する対策としては、たばこ税の引き上げによってたばこの価格を引き上げたことがもっとも効果的だったと話した。(メディファックス)

未承認アトピー薬に注意

 日本皮膚科学会は9月14日、劇薬指定のステロイドが含まれた未承認、未認可の軟膏が、「ステロイドを含まない秘薬」などとうたわれてアトピー性皮膚炎の患者に販売され、健康被害に広がっているおそれがあるとして、患者や医療機関に呼びかけを呼びかけた。また、厚生労働省に対策を要望した。
 この軟膏は、日中合併会社で製造され、日本向け限定で販売されている「皮炎霜(ひえんそう)」。福岡県は今月7日、福岡市内の民間療法業者に自主回収などを指導したと発表した。しかし、製造元もインターネットで販売したり、個人輸入した医師が有料で配布するなど、ほかに複数の普及ルートが存在。類似品も出回っているといい、同学会は1業者への対応では不十分だとしている。
 同学会は、患者の相談を受け皮膚霜の成分を製薬会社で分析。その結果、5段階のステロイドで最も強い「最強」の薬が、正規の製品とほぼ同じ濃度で含まれていた。(共同)

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